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資産形成

2024.11

Vol.7 【SOVANIご契約者さま向け】
相場上昇時こそリスク許容度を再確認しましょう

※ソニー生命のSOVANI*ご加入のお客さま向け情報提供であり、保険募集を目的とした記事ではございません。
*変額個人年金保険(無告知型)22/無配当、一時払変額個人年金保険(無告知型)22/無配当を総称

  • #資産形成

長期にわたる資産運用を行っていると、時には上昇相場が続くときや下落相場が続くことがあります。特に、相場上昇局面が長く続いた場合、その後の下落はより大きなものになる可能性があります。そこで本コラムでは、相場上昇時にこそ気を付けておきたいポイントについて、お伝えいたします。

資産運用における「リスクとリターン」とは

「リスク」というと「損をする・危ない」といった言葉をイメージしがちですが、資産運用における「リスク」とは、リターン(収益)の振れ幅を指します。そしてそのリスク(振れ幅)は、投資対象によって違いがあります。

下のグラフは2000年から2023年までの主要4資産の年間収益率(リターン)の最大値・最小値を表したものです。一般的には「ローリスクであればローリターン」、「ハイリスクであればハイリターン」になる傾向があり、株式は年間で60%近く上昇した年もある一方で、40%以上下落した年もあり、リスクが高い商品と言えます。逆に債券は株式に比べリターンの振れ幅が小さく、リスクが低い商品と言えます。

【主要4資産の年間収益率】

【日本株式】TOPIX(配当込)、【海外株式】MSCIコクサイ・インデックス(配当込、円換算ベース)
【日本債券】 NOMURAーBPI総合、【海外債券】 FTSE世界国債インデックス(ヘッジなし・円換算ベース)
【期間】1999年12月31日~2023年12月29日(年次)
【出所】Bloomberg、FactSetのデータをもとにSMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング作成

自分では気づかない「リスクの取り過ぎ」

資産運用を行う場合、リスクを取らないとリターンを得ることはできません。しかし、リスクはとにかく取ればよいというものでもありません。

特に、マーケット環境が好調で、日本や海外の株式相場で上昇局面が続いているような場合、下落時の下げ幅も大きくなる傾向にあるため、株式などで積極的に資産運用をしている方は気づかないうちに、リスクを取り過ぎた状態になっている可能性があります。

ご自身の許容度を超えたリスクの取り過ぎは、最終的に思わぬ大きな損失につながる可能性があり、注意が必要です。

下落が大きくなるほど、回復にはより大きな上昇が必要

運用している資産が一旦下落した場合、元本を回復するために必要なリターンはどのくらいかご存知でしょうか?
下図のように10%の下落であれば、11.12%上昇すれば元本を回復できますが、50%の下落になってしまうと、100%上昇しなければ元本を回復することができません。

このように下落が大きくなるほど、元本まで回復するためにはより大きな上昇が必要となります。そのため、安定的な運用を目指すには、大きな下落を避けることが大切になります。

【元本回復に必要なパフォーマンス】

イメージ図

自分の「リスク許容度」を確認する

資産運用において、許容できるリスクの大きさは人それぞれ異なります。
たとえば、100万円が70万円になってしまっても受け入れられるという方もいれば、90万円でも受け入れられないという方もいるでしょう。
10%の下落も許容できないという方が、株式のみで運用を行っていた場合、相場が大きく下落したときには、ご自身が許容できる以上の損失を被ってしまう可能性があります。

そのため、相場が好調な時こそ、ご自身が「リスクの取り過ぎになっていないか」しっかりと確認しておくことが大切です。もし、ご自身が許容できる以上のリスクを取ってしまっている場合には、債券などとの分散投資に切り替えてリスクを下げるなど、必要に応じて運用方針を見直すことが大切です。

※上記はすべて過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

NOMURA-BPI総合は、野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社(以下「NFRC」)が公表している指数で、その知的財産権はNFRCに帰属します。なお、NFRCは、当該インデックスを用いて行われるSMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング株式会社の事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。

ソニー生命のSOVANIでできること

ソニー生命のSOVANIでは、ご自身のリスク許容度などに応じて資産配分を見直すことが可能です。

「保険料の繰入比率の変更」(一時払は除く)が可能です。
お払い込みいただく保険料のうち、特別勘定で運用される金額を、どの特別勘定にどのような割合で投入し運用するかを「保険料の繰入比率」といい、保険料払込期間中であれば1%単位でいつでも無料で変更できます。

「積立金の移転」も行えます。
各特別勘定に投入された保険料は積立金として運用されます。積立金は各特別勘定の運用実績に応じて毎日変動(増減)しますが、この積立金も年12回の範囲内で1%単位でいつでも無料で変更できます。

ご自身のリスク許容度に変化があった際には、
リスク許容度にあわせて「保険料の繰入比率の変更」と「積立金の移転」を行い、その後の運用実績に応じて、継続的に保険料の繰入比率と同じ資産配分に「積立金の移転」を行うことで、お客さまのリスク許容度にあった資産運用を継続することができます。

また、ご自身で定期的に「積立金の移転」を行うことがご負担な場合には、「オートリバランス(積立金の自動定期移転)」機能をご利用いただくことで、毎月自動的に繰入比率と同じ割合に積立金の移転を行うことも可能です。

なお、リスク許容度にあわせたモデル・ポートフォリオもご用意しています。資産配分を検討するうえでのご参考に、ご利用ください。

このようにSOVANIでは、お客さまのリスク許容度の変化に対応できる各種取扱・サービスをご用意しています。運用状況をご確認のうえ、定期的なメンテナンスにぜひご活用ください。

※保険料の繰入比率の変更について ・回数制限はなく、無料でご利用いただけます。 ・繰入比率の変更の効力は、必要書類が本社に到着した日の翌営業日末から生じます。 ・お客さまWEBサービスからもお手続いただけます。

※積立金の移転について ・積立金の移転は、特別勘定への初回繰入日以降、年12回の範囲内で無料でご利用いただけます。 ・積立金の移転の効力は、必要書類が本社に到着した日の翌営業日末に生じます。 ・お客さまWEBサービスからもお手続いただけます。

※オートリバランス(積立金の自動定期移転)について ・積立金の自動定期移転は、月単位の契約応当日の前日末に行います。 ・新たに適用する場合、移転の効力は、必要書類が本社に到着した日の翌営業日末に生じます。 ・お客さまWEBサービスからもお手続いただけます。

変額保険・外貨建保険の
詳細ページはこちら

ご注意事項

  • ●「変額個人年金保険(無告知型)22/無配当」および「一時払変額個人年金保険(無告知型)22/無配当」は生命保険です。預金とは異なり元本割れすることがあります。
  • ●上記は2024年10月1日時点の保険料および当社の取扱に基づき作成しております。
  • ●商品の概要を説明しています。詳しくは商品パンフレットをご覧ください。
    変額個人年金保険(無告知型)22/無配当(PDF)
    一時払変額個人年金保険(無告知型)22/無配当(PDF)
    ご契約の際には、「ご契約のしおり・約款」「契約概要」「注意喚起情報」「特別勘定のしおり」を必ずご覧ください。この保険は、変額保険販売資格を持った担当者がお取り扱いします。
  • ●「変額個人年金保険(無告知型)22/無配当」および「一時払変額個人年金保険(無告知型)22/無配当」は最低保証のない保険契約であることから、その特別勘定は「運用実績連動型保険契約の特別勘定」に該当するため、生命保険契約者保護機構による補償の対象外となります。ただし、経営破綻時の更生手続において責任準備金を削減しない取扱が可能となっております(実際の削減の有無については個別の更生手続の中で確定することになります)。
  • ●重要事項説明書(補足資料)の確認はこちら
    資産運用のご経験が少ない方におかれましては、「資産運用スタートブック」または「変額 虎の巻」をご覧ください。
    資産運用スタートブック
    変額 虎の巻
  • ●変額個人年金保険(無告知型)22/無配当および一時払変額個人年金保険(無告知型)22/無配当のご検討にあたっては、以下もご参考にご利用ください。
    リスク許容度ナビ
    ┗お客さまの資産運用に対する考え方をお伺いし、リスク許容度をご案内しています。
    ポートフォリオ・シミュレーション
    ┗資産形成のための運用スタンスを自由に調整して、最適なポートフォリオを構築することができます。また、過去や将来のパフォーマンス分析など各種シミュレーションを行えます。

【運用リスクについて】
この保険は特別勘定で運用しているため、運用リスクがあります。
※この保険は、準用する金融商品取引法の対象となる保険商品です。 商品の詳細につきましては商品パンフレットをご覧ください。
◆この保険は国内外の株式・債券等に投資する投資信託等を通じて運用しており、株価や債券価格の下落、為替の変動等により、年金の合計金額、死亡給付金額、災害死亡給付金額、解約返戻金額が、払込金額の合計金額を下まわる場合があり、損失が生じるおそれ(運用リスク)があります。
※年金の合計金額、死亡給付金額、災害死亡給付金額、解約返戻金額のいずれにも最低保証はありません。
◆この保険にかかる運用リスクは、保険契約者および受取人に帰属します。
◆各特別勘定への資産の繰入比率を変更した場合や積立金を移転した場合、選択された特別勘定の種類によっては運用リスクが変わることがあります。

【諸費用について】
この保険にかかる費用は、「運用関係費用」と「保険関係費用」の合計額になります。「運用関係費用」については、特別勘定の運用に必要な費用を控除します。また、運用を投資信託にて行う場合は、投資信託で運用されている資産から信託報酬などが控除されます。なお、各特別勘定にて投資する投資信託の信託報酬等は特別勘定ごとに異なり、年率0.0638~0.858%(税込)となります。
「保険関係費用」については、保険契約の締結・維持および保障などに必要な費用を、以下のとおり保険料や積立金から控除します。
保険契約の締結に要する費用:保険料に3.0%を乗じた額を特別勘定に繰り入れる際、保険料から控除します。(一時払変額個人年金保険(無告知型)22の場合、当費用の負担はありません。)
保険契約の維持などに要する費用(※):積立金額に年率1.2%(1.2%/365日)を乗じた額を毎日、積立金から控除します。
災害死亡保障に要する費用:積立金額に年率0.003%(0.003%/365日)を乗じた額を年金支払開始日の前日まで、毎日、積立金から控除します。
上記費用の他、「解約、積立金額の減額時にかかる費用」「5年ごと利差配当付年金支払特約による年金支払期間中にかかる費用」等があります。
費用について詳しくは、「商品パンフレット」、「ご契約のしおり・約款」をご確認ください。

※ 保険契約の締結に必要な費用の一部を含みます。

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