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資産形成

2024.11

Vol.8【SOVANIご契約者さま向け】
相場上昇時においてもなぜ長期運用が大切なのか

※ソニー生命のSOVANI*ご加入のお客さま向け情報提供であり、保険募集を目的とした記事ではございません。
*変額個人年金保険(無告知型)22/無配当、一時払変額個人年金保険(無告知型)22/無配当を総称

  • #資産形成

資産形成において、長期運用が大切だとよく言われます。しかし、相場上昇が続くと、利益確定のために売却を検討したくなる方もいらっしゃるかと思います。そこで本コラムでは、相場上昇時であっても長期運用の視点がなぜ大切なのか、お伝えいたします。

長期運用を通して、世界経済の成長を取り込む

長期的にみると、株価は経済の成長に連動すると言われています。
このグラフは1990年から2024年8月までの世界株式と、世界のGDPの推移を表しています。
世界のGDPは成長を続け、それに伴い世界株式も上下変動を繰り返しながらも、右肩上がりの上昇を続けていることが分かります。

【世界のGDPと株価の関係】

【使用データ】GDP:「International Monetary Fund, World Economic Outlook Database, April 2024」(米ドルベース、1990年1月末~2029年12月末(2024年以降はIMF予測)
世界株式:世界株式はMSCI ACワールド指数(配当込、米ドルベース)1989年12月末~2024年8月末、1989年12月末を100として指数化
【出所】IMF、国際連合、BloombergのデータよりSMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング作成。

では、なぜ世界経済は成長を続けることができるのでしょうか?
それは世界人口の増加が最大の要因と言えます。経済成長は人口×生産性で表すことができます。
2059年には世界の人口は100億人を超えると国連は予想しています。
労働者であり、消費者でもある人口の増加が続く限り、世界経済も成長していくことが期待されているのです。

そのため、今後の経済成長という波を上手に捉えるために、「長期運用」が有効と言われているのです。

【世界のGDPと人口推移】

【使用データ】GDP:「International Monetary Fund, World Economic Outlook Database, April 2024」(米ドルベース、1990年1月末~2029年12月末(2024年以降はIMF予測)
人口:「World Population Prospects 2022」(毎年1月1日時点での世界の総人口/2022年以降は国際連合予測)
【出所】IMF、国際連合のデータよりSMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング作成。

大切なのは、資産形成の目的に向けて継続すること

一方で、相場上昇が続くと、どうしても利益確定のために売却を考えたくなるものです。
しかし、その時は高値で売却できたと思っても、長期的にみるとそれが高値とは限りません。

例えば、2007年の上昇時に売却(①)したとします。2008年にリーマンショックによる株価急落があったため、いいタイミングで売却できたと思うかもしれませんが、その後の株価の動きを見ると2024年8月にかけて、3倍以上に上昇しています。
また、コロナショック後の上昇時に売却(②)した場合も同様です。ロシアのウクライナ侵攻に伴う下落を回避できたとしても、株価は売却時よりも上昇していることが分かります。
このように、短期的な相場の動きを正確に予測してリターンを得るのは、プロでも難しいと言われています。

【世界株式のパフォーマンス】

【使用データ】MSCI ACワールド指数(配当込、米ドルベース)
【期間】1999年12月末~2024年8月末(月次)、1999年12月末を100として指数化
【出所】FactSetのデータよりSMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング作成。

よって、相場下落時はもちろん上昇時であっても、短期的な相場の動きに一喜一憂するのではなく、資産形成を始めた目的を忘れず、世界経済の成長をうまく取り込みながら、長期的な視点で資産運用を継続することが大切と言えます。

ソニー生命のSOVANIでできること

これはソニー生命のSOVANIにおいても同様です。
短期的な相場の変動に一喜一憂せず、じっくり腰を据えて長い視点を持つことが大切です。

SOVANIでは所定の範囲内で「年金支払開始時期の変更(繰下*)」が可能です。
運用期間をより長く確保できるのはもちろん、相場下落により運用実績が下がったタイミングと年金支払開始日が重なる場合、年金支払開始日を繰り下げることで、その後の相場上昇を期待して待つということも可能です。
ただし、その後さらに相場下落が続くことで、運用実績がさらに下がる可能性もあるのでご留意ください。

*繰上も可能です

また、「年金支払期間の変更」も可能です。
SOVANIは年金支払開始後も、未払分の積立金は特別勘定で運用され続けます。
年金支払期間を長くすることで、その分運用期間も長くすることができます。
なお、同じ積立金を年金原資とする場合、年金支払期間を長くすると、その分毎回の年金額は少なくなりますのでご留意ください。

このようにSOVANIでは、お客さまの様々なライフステージの変化に対応できる各種取扱をご用意しています。
長期的な視点を持ちつつ、ご自身の状況や相場環境に応じて、ご活用ください。

※年金支払開始時期の変更(繰上・繰下)について 所定の範囲内*1で、年金支払開始日の繰上・繰下ができます*2(1年単位)。 ・年金支払開始日前に限りお取り扱いします。 ・回数制限はなく、何度でも変更できます。 ・年金支払開始日の変更にともない、保険料の払込期間も変更となります。 ・変更後の年金支払開始日が契約日から10年未満(年金支払開始日における被保険者の年齢が50~95歳の場合は20年未満)となる場合はお取り扱いしません。 *1 年金支払開始日変更後の年金支払開始日における被保険者の年齢が、50~95歳 *2 2031年頃より取扱開始予定です。

※年金支払期間の変更について 変更後の年金支払期間が5~40年となる範囲で変更できます(1年単位)。 ・年金支払開始日の前であれば、所定の範囲内で年金支払開始日の変更をお取り扱いします。 ・1契約につき、1回まで可能です。 ・1契約につき、変更後の年金額が20万円未満となる場合はお取り扱いしません。

変額保険・外貨建保険の
詳細ページはこちら

ご注意事項

  • ●「変額個人年金保険(無告知型)22/無配当」および「一時払変額個人年金保険(無告知型)22/無配当」は生命保険です。預金とは異なり元本割れすることがあります。
  • ●上記は2024年10月1日時点の保険料および当社の取扱に基づき作成しております。
  • ●商品の概要を説明しています。詳しくは商品パンフレットをご覧ください。
    変額個人年金保険(無告知型)22/無配当(PDF)
    一時払変額個人年金保険(無告知型)22/無配当(PDF)
    ご契約の際には、「ご契約のしおり・約款」「契約概要」「注意喚起情報」「特別勘定のしおり」を必ずご覧ください。この保険は、変額保険販売資格を持った担当者がお取り扱いします。
  • ●「変額個人年金保険(無告知型)22/無配当」および「一時払変額個人年金保険(無告知型)22/無配当」は最低保証のない保険契約であることから、その特別勘定は「運用実績連動型保険契約の特別勘定」に該当するため、生命保険契約者保護機構による補償の対象外となります。ただし、経営破綻時の更生手続において責任準備金を削減しない取扱が可能となっております(実際の削減の有無については個別の更生手続の中で確定することになります)。
  • ●重要事項説明書(補足資料)の確認はこちら
    資産運用のご経験が少ない方におかれましては、「資産運用スタートブック」または「変額 虎の巻」をご覧ください。
    資産運用スタートブック
    変額 虎の巻
  • ●変額個人年金保険(無告知型)22/無配当および一時払変額個人年金保険(無告知型)22/無配当のご検討にあたっては、以下もご参考にご利用ください。
    リスク許容度ナビ
    ┗お客さまの資産運用に対する考え方をお伺いし、リスク許容度をご案内しています。
    ポートフォリオ・シミュレーション
    ┗資産形成のための運用スタンスを自由に調整して、最適なポートフォリオを構築することができます。また、過去や将来のパフォーマンス分析など各種シミュレーションを行えます。

【運用リスクについて】
この保険は特別勘定で運用しているため、運用リスクがあります。
※この保険は、準用する金融商品取引法の対象となる保険商品です。 商品の詳細につきましては商品パンフレットをご覧ください。
◆この保険は国内外の株式・債券等に投資する投資信託等を通じて運用しており、株価や債券価格の下落、為替の変動等により、年金の合計金額、死亡給付金額、災害死亡給付金額、解約返戻金額が、払込金額の合計金額を下まわる場合があり、損失が生じるおそれ(運用リスク)があります。
※年金の合計金額、死亡給付金額、災害死亡給付金額、解約返戻金額のいずれにも最低保証はありません。
◆この保険にかかる運用リスクは、保険契約者および受取人に帰属します。
◆各特別勘定への資産の繰入比率を変更した場合や積立金を移転した場合、選択された特別勘定の種類によっては運用リスクが変わることがあります。

【諸費用について】
この保険にかかる費用は、「運用関係費用」と「保険関係費用」の合計額になります。「運用関係費用」については、特別勘定の運用に必要な費用を控除します。また、運用を投資信託にて行う場合は、投資信託で運用されている資産から信託報酬などが控除されます。なお、各特別勘定にて投資する投資信託の信託報酬等は特別勘定ごとに異なり、年率0.0638~0.858%(税込)となります。
「保険関係費用」については、保険契約の締結・維持および保障などに必要な費用を、以下のとおり保険料や積立金から控除します。
保険契約の締結に要する費用:保険料に3.0%を乗じた額を特別勘定に繰り入れる際、保険料から控除します。(一時払変額個人年金保険(無告知型)22の場合、当費用の負担はありません。)
保険契約の維持などに要する費用(※):積立金額に年率1.2%(1.2%/365日)を乗じた額を毎日、積立金から控除します。
災害死亡保障に要する費用:積立金額に年率0.003%(0.003%/365日)を乗じた額を年金支払開始日の前日まで、毎日、積立金から控除します。
上記費用の他、「解約、積立金額の減額時にかかる費用」「5年ごと利差配当付年金支払特約による年金支払期間中にかかる費用」等があります。
費用について詳しくは、「商品パンフレット」、「ご契約のしおり・約款」をご確認ください。

※ 保険契約の締結に必要な費用の一部を含みます。

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